データセンターを利用すると、コスト削減・セキュリティ対策強化・リスク分散など、さまざまなメリットが見込めます。
しかし、はじめてデータセンターの導入を検討している場合、本社と近い距離に導入するべきか、地方で導入するべきか、わからない方も多いでしょう。
また、遠隔地では通いづらく、データセンターの稼働状況を定期的に確認できないという懸念も生じます。
この記事では、地方でデータセンターを導入するメリットに加え、他地域と比べた岐阜県の強みや東海地方にあるおすすめのデータセンターについて、紹介します。
データセンターとは
データセンターとは、サーバーやネットワーク機器を安全に保管するための物理的な施設です。
施設内部には高速回線・冷却装置・大容量電源など、外部とデータのやりとりを高速かつ安定的に行えるよう、さまざまな設備が取り揃えられています。
データセンターを利用すると、社内にサーバールームを設ける必要が無くなり、運用・管理コストを大幅に削減することが可能です。
近年は稼働状態の監視や障害対応をこなすサービスを提供している企業も多く、サーバーに障害が発生したとしても、社員を緊急出社させる必要はありません。
また、顧客から預かっているサーバーを自然災害から守るため、データセンターの施設設計には耐震構造や免振装置が導入されており、地震が起きた際のサーバー破損を防げます。
火事が起きた場合は、消火性に優れた二酸化炭素やフロンガスを用いて鎮火を行うため、スプリンクラーの作動に伴うデータ消失を心配する必要もありません。
また、データセンターは第三者からの情報盗取を防ぐため、サイバー攻撃への対策も強化しています。
データセンターの導入によって、サーバーの運用負担や情報盗取のリスク削減が望めます。
データセンターを地方に置くメリット
データセンターを地方で導入するメリットは、以下の3点です。
● 本社との同時被災を避けられる
● BCPを確保できる
● データを分散して保存できる
それぞれ詳しく解説していきましょう。
本社との同時被災を避けられる
データセンターを地方に置くと、都市部に拠点を置く本社近くで地震や津波が発生したとしても、同時被災を避けられます。
たとえば、都内に本社を構える企業が、北海道にデータセンターを導入したとしましょう。
都内を震源地として大型地震が発生した場合でも、北海道のデータセンターに被害が及ぶ可能性は低く、機密情報消失を避けられます。
一方、都内から近い千葉県にデータセンターを置いていた場合、地震や津波の被害によってサーバーが破壊されると、すぐに事業を復旧できません。
上記のように、本社から遠い遠隔地にデータセンターを導入すると利便性は失われますが、バックアップ体制を強化できます。リスク分散化は、データセンターを導入する重要な目的の一つです。
自社の機密情報を守るためにも、地方にデータセンターを導入し、バックアップ体制を強化しましょう。
BCPを確保できる
BCPを確保できる点も、データセンターを地方で導入するメリットの一つです。
自然災害やサイバー攻撃など、予測困難な緊急事態に直面した場合でも素早く対応する体制を整備でき、被害を最小限に抑えられます。
最短での事業復旧が実現可能な組織体制の構築によって、取引先との信頼関係をより強固にできるでしょう。
データを分散して保存できる
既にメインとなるデータセンターを稼働している場合、地方にデータセンターを新たに導入すると、バックアップサイトとして活用できます。
仮に本社やメインのデータセンターが自然災害の被害を受けたとしても、遠隔地にデータセンターを設けていれば、素早く事業復旧に移行できる体制を整備可能です。
バックアップサイトを遠隔地に設けることで、リスクヘッジの強化やBCP確保を図れます。
岐阜県（東海地方）のデータセンターを利用するメリット
岐阜県（東海地方）にあるデータセンターを利用するメリットは、以下の3点です。
● 都市部からのアクセスにも優れる
● 津波被害の心配がいらない
● 大規模地震の震源地から外れている
岐阜県を含む東海地方は東京や大阪からのアクセスが良く、新幹線を利用すれば2時間前後で現地に到着できます。
また、岐阜県は大規模な地震が予想される震源地からは外れており、本社との同時被災を回避できます。
海にも面していないため、津波による水害を心配せずに済む点も大きなメリットです。
都市部からのアクセスにも優れる
岐阜県を含む東海地方は東京や大阪など、都市部からのアクセスに優れている点が特徴です。
新幹線を利用すれば、大阪からは約1時間、都内からでも約2時間で現地に到着できます。
車で移動する場合も高速道路が多数整備されており、データセンターの稼働状況を確認するだけでなく、取引先への訪問もスケジュールに加えることが可能です。
仮にアクシデントが生じてもすぐに駆けつけられる距離にあるため、安心して利用できます。
交通インフラが整備されている岐阜県を含む東海地方のデータセンターは、都市部に拠点を置く企業にとって、非常に利便性が高いと言えるでしょう。
津波被害の心配がいらない
岐阜県を含む東海地方は海に面していないため、津波被害を心配せずに済む点も大きなメリットです。サーバーが水害に見舞われると、取引先の情報や技術データなど、多くの機密情報を失う結果となり、企業にとって大きなダメージとなります。
ですが、岐阜県のデータセンターを利用すれば、水害によるデータ消失のリスクを最小限に抑えられます。
大規模地震の震源地から外れている
東海・南海・南関東直下地震など、大規模地震が想定されている震源地から離れているエリアである点も、岐阜県のデータセンターを利用するメリットの一つです。
東京と大阪から数百km以上離れており、2大都市圏に拠点を置く企業は自然災害が発生しても、本社との同時被災を回避できます。
また、岐阜県内の主要活断層から離れた地域にあるデータセンターを利用すれば、地震への不安を大きく軽減できます。
岐阜県（東海）にあるおすすめのデータセンターを紹介
岐阜県・東海地方にあるユーザーからの評価が高いデータセンターを2つ紹介します。
● ミライネットデータセンターパーク
● 東濃インターネットデータセンター
データセンターを選定する上での、参考材料としてご活用ください。
ミライネットデータセンターパーク
ミライネットデータセンターパークは、株式会社ミライコミュニケーションネットワークが提供しているデータセンターです。
東京と大阪の中間地点である岐阜県大垣市に位置しており、都市部からのアクセスもしやすくなっています。
光ファイバーの結節点である「ソフトピアジャパン」にも隣接しており、高速通信を安定して望める環境が整っています。
ネットワーク機器運用・バックアップデータ保存・クラウドサービスへの接続など、さまざまな用途で利用することが可能です。
また、データセンターの設計には、震度6強にも耐え得る免震構造が採用されているだけでなく、大規模地震で想定される地震動の揺れを低減させる機能も備えています。
仮に地盤沈下に伴う洪水被害が発生したとしても、高床構造となっており、サーバーへの浸水を心配する必要はありません。
さらに、エネルギー効率に優れた「サイドフロー空調方式」の導入によって、従来のデータセンターで使用する電力の2/3以下に、消費電力量を抑えています。
東濃インターネットデータセンター
東濃インターネットデータセンターは、株式会社電算システムが提供するデータセンターです。
名古屋駅から車で45分の岐阜県土岐市に位置しています。東濃インターネットデータセンターの特徴は、安全性と省エネを高いレベルで兼ね備えている点です。
標高250mの活断層がなく強固な岩盤地層の上にデータセンターを設立しており、津波に伴う水害を心配する必要はありません。
施設設計には震度7クラスの揺れに対応した免震構造を採用しており、万が一大規模地震が起きたとしても被害を最小限に抑えられます。
一方、外気を取り入れるエコ対応冷却装置の導入によって、高い冷却効率を実現しています。東濃インターネットデータセンターはモジュール型を採用しており、モジュール単位での拡張も可能です。
そして、2019年からは新モジュール型データセンターの増築を進めており、今後はクラウドサービスの利用の増加が見込まれています。
まとめ
今回の記事では以下の3点について解説してきました。
● データセンターを地方に置くメリット
● 岐阜県（東海）のデータセンターを利用するメリット
● 岐阜県にあるおすすめのデータセンター
地方でデータセンターを導入するメリットは、本社との同時被災を回避できる点です。
遠隔地にデータセンターを設けると、本社機能のある都市部で地震・津波・火災が起きたとしても被害が及ぶ可能性が低く、サーバーに保管してあるデータを守れます。
また、岐阜県は東京・名古屋・大阪からのアクセスも良く、大規模地震の震源地から外れた地域に該当するため、地震を過度に心配する必要はありません。
岐阜県は海に面しておらず、水害に伴うデータ消失のリスクを軽減できる点も大きな魅力です。
BCP確保やリスク分散に向け、データセンターの導入を検討している方は、岐阜県にあるデータセンターの利用をご検討ください。
既にデータセンターを導入している場合でも、バックアップサイトとしても活用できます。
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