データセンターは、データ提供や情報処理を行うサーバーを保管する物理的な施設です。
電源・冷却装置・ネットワーク機器など、サーバーの安定稼働を実現する設備が揃っています。
データセンターの利用によって、自然災害やサイバー攻撃を受けても最短で事業復旧が望める体制を確立でき、取引先や顧客へ安心感を与えることも可能です。
ただし、初めてデータセンターを導入する場合、どのような利用方法があるか、BCP対策を行う目的はなにかなど、わからないという方も多いでしょう。
この記事では、データセンターの活用メリットやBCP強化の必要性などについて、まとめました。
データセンターとは？
データセンターとは、サーバー・大容量電源・ネットワーク機器など、自社で調達したハードウェア機器全般を完備した物理的な施設です。
インターネット回線と安定した接続ができるよう、高速回線や冷却装置なども完備されています。
インフラ環境の整備やシステム運用を自社で行うオンプレミスを選択した場合、自社内でのサーバー運用・管理・メンテナンスが必要です。
また、確保できる物理的スペースには限度があるだけでなく、運用負担やランニングコストも増大します。
そこでデータセンターを活用すると、物理的スペースの確保や運用負担を軽減できるだけでなく、システムの安定稼働も期待できます。
データセンターを活用するメリット
データセンター活用によって得られるメリットは以下の5点です。
● 自然災害への対策強化
● 強力なセキュリティ対策
● コスト削減
● 早期の事業復旧を実現
● バックアップサイトとして活用
一つひとつ内容をみていきましょう。
自然災害への対策強化
データセンターは地震や火災によってサーバーが破壊されないよう、耐震性・耐火性に優れています。
耐震性に関してはサーバールームへ免震床を採用し、ラックの転倒に伴うサーバーの破壊を防ぐ対策が一般的です。
建物の波形や上階の揺れを軽減する設計を採用しているデータセンターも存在するため、地震の多い地方にデータセンターの設置を検討している場合、一つの判断材料として検討できるでしょう。耐火性に関しては不燃素材を採用して火の拡大を防いでいるほか、消化性に優れた二酸化炭素やフロンガスを活用して鎮火へ導くため、放水に伴うサーバー内のデータ破損を心配する必要はありません。
強力なセキュリティ対策
機密情報を犯罪者に奪われないよう、様々な面で強力なセキュリティ対策を講じていることがメリットです。
物理的な面では、生体認証の導入とフラッパーゲートの設置が挙げられます。生体認証は顔認証や指紋認証など、個人の身体的特徴を認証機能に活用する点が特徴です。データ改ざんが難しく、紛失や盗難によって個人情報が漏れる心配もいりません。
一方、フラッパーゲートは建物の出入り口に設置するゲートのことです。入館者情報を一人ずつ確実にチェックし、共連れによる不法侵入を防ぎます。
情報を一元管理できるため、運用負担も多くは発生しません。また、ファイアウォール・IDS/IPS・WAFなど、多彩な機能を搭載しているデータセンターも存在します。
導入すると、SQLインジェクションやDDos攻撃など、脆弱性を突いたサイバー攻撃を防ぎ、機密情報の保護が可能です。
コスト削減
データセンターを活用すると、自社でサーバーを管理するよりもランニングコストを削減できます。
社内に専用のサーバールームを設置する必要が無くなるからです。
自社にサーバーを設置している場合、データ量やシステムの数が増えるたびに、サーバーを増やす必要があります。
しかし、データセンター設立時に大容量サーバーを選択すれば、増設の回数を最小限に抑えることが可能です。
さらに、サーバー内の温度調節を行う冷却装置の稼働回数も抑えられるため、電気代も削減できます。
早期の事業復旧を実現
データセンターを利用すると、アクシデントが発生しても素早く対応し、被害を最小限に抑えられることがメリットです。
24時間365日体制で、稼働状況のチェックや障害対応を行うサービスを提供しているベンダーも多くあるため、豊富なノウハウや実務経験を持つ専門スタッフに作業を一任し、早期の事業復旧を実現します。
また、障害対応のために従業員へ休日出勤や深夜残業を要請する必要も無くなり、ワークライフバランス改善につなげることも可能です。
バックアップサイトとして活用
既にデータセンターを導入している場合でも、データ消失のリスク分散化に向け、バックアップサイトとしての活用も選択できます。
自社拠点とデータセンターが同時にダメージを負う可能性も考えられるからです。
自社拠点とメインデータセンターから離れた遠隔地にデータセンターを設立し、BCP対策の強化を図れます。
BCP（事業継続計画とは？）
BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）は、自然災害やサイバー攻撃による被害を受けた場合でも被害を最小限に抑え、事業継続を実現する計画のことです。BCPにはシステムの運用だけでなく、自然災害に遭った場合の避難方法や従業員の安全を確認する連絡体制も含まれます。日本は、地震による被害が多い地域です。特に東日本大震災以降はデータセンターの活用によって、機密情報の保護やシステムの継続性確保を図りつつ、コスト削減に取り組む企業が増えています。
データセンターを活用してBCPを強化する必要性とは？
データセンターを活用してBCPを強化する目的は、主に以下の2点です。
● 最短での事業復旧を実現
● 企業価値向上
自然災害やシステムダウンによるダメージを受けても、最短で事業復旧が望める体制を確立でき、企業価値向上や市場での優位性獲得につなげられます。
最短での事業復旧を実現
自然災害・サイバー攻撃・システムダウンなど、緊急事態にも柔軟に対応できる体制を確立できると、取引先へ安心感を与えられるためイメージアップや社会的信用の向上につながります。取引先に「継続的な取引が望める安定した企業」のイメージを印象付けられ、取引拡大やリピート率改善への拡大も可能です。BCPの策定によって事業継続性を高め、顧客離れを防げるでしょう。
企業価値向上
BCP策定によって取引先・顧客・株主など、ステークホルダーへ安心感を与えられ、企業価値向上やブランディングにつなげられます。「自然災害やサイバー攻撃への対策ができている企業」と、高い評価をもらえるからです。
また、企業経営の将来的なビジョンを示すことにもつながり、従業員のエンゲージメント向上や離職防止も期待できます。
データセンターを活用した災害対策方法
データセンターの主な活用方法は以下の2種類です。
● ハウジング
● ホスティング
ハウジングは、自社で運用中のサーバーを継続して利用する場合に使う方法で、サーバー保有権が自社にあるため、自社で運用を行う形となります。
一方、ホスティングはベンダー側が提供している設備をレンタルして利用する方法です。
それぞれ詳しく解説していきます。
ハウジング
ハウジングはデータセンター内の物理的なスペースやラックを借り、自社サーバーを預ける方法です。
データセンターを活用する一般的な方法として知られており、自社内で運用していたサーバーの移管やデータセンターのレンタルによって、ハウジングを行います。
ハウジングの特徴は、遠隔操作でメンテナンスや設定を行う点です。サーバーの所有権は自社にあるため、基本的には自社で運用する形となります。
ハウジングは緊急事態が発生しても早期の事業復旧を実現でき、BCP対策強化を図れる点がメリットです。
半面、インフラ環境に不備や不足が見つかった場合、自社で揃えないといけません。初期費用の発生やリードタイムの長期化を招く可能性があります。
ホスティング
ホスティングはサーバーやインターネット回線など、データセンターのサービスを提供しているベンダーから設備一式をレンタルする方法です。
ホスティングはサーバーの所有権がベンダー側にあるため、初期費用が掛かりません。
ハードウェアのメンテナンスや管理も一任できるため、従業員の運用負担軽減にもつながります。
一方、ベンダー側でシステムトラブルが発生した場合、復旧するまでデータセンターを利用できません。
また、ベンダー側が提供しているOSが自社のモバイル端末に対応していない可能性もあるため、事前の確認が必要です。
ネットワーク環境の再整備とデータセンターの選び方を見直し、災害対策の強化へ
自然災害やサイバー攻撃への対策強化に向けては、ネットワーク環境の再整備とデータセンターの選び方を見直す必要があります。
以下4点がポイントです。
● ネットワーク環境の冗長化
● 災害の少ない地域
● セキュリティ対策
● 空きスペースの有無
一つひとつ内容をみていきましょう。
ネットワーク環境の冗長化
ネットワーク環境の冗長化とは、ネットワーク機器の故障やトラフィック量の急激な増加に備え、予備設備を配置しながら運用することを指します。ハードウェアの故障や通信障害が発生したとしても、システムを継続的に利用できる点が、冗長化を行う最大のメリットです。
複数の設備故障が起こらない限り、安定して稼働が望める状況を整備でき、システム障害に伴う通常業務への悪影響を最小限に抑えられます。
特に基幹システムは受発注・生産管理・在庫管理など、業務の根幹を担う機能を集約しており、機能不全に陥ると多くの業務に支障をきたします。
ネットワーク環境の冗長化を行い、アクシデントに備えておくことが重要です。
災害の少ない地域
自然災害の多い地域にデータセンターを置いた場合、自社拠点と同時被災する可能性があり、BCP強化にはつながらないため注意が必要です。
データセンターのサーバーは遠隔操作ができる一方、定期的に対面で稼働状況を確認する必要もあるため、自社拠点から通える内陸県にデータセンターを設置すると、データ消失のリスクを分散化できます。
また、バックアップ目的でデータセンターの利用を検討している場合は、メインのデータセンターから離れた遠隔地での導入を検討してください。
セキュリティ対策
データセンターのサーバーには機密情報を多く保存しているため、犯罪者からサイバー攻撃のターゲットとして狙われやすくなります。
データセンターを利用する前に、どのようなセキュリティ対策を講じているか確認してください。
ファイアウォール・IDS/IPS・WAFなど、多くの機能を搭載しているデータセンターを選ぶと、情報漏洩のリスクを最小限に抑えられます。
また、不法侵入を阻止するためのポイントとして、以下の対策が講じられているかを確認してください。
物理的セキュリティのチェックポイント
● フラッパーゲートの有無
● 有人監視の有無
● 施設出入り口での認証システムの有無
● サーバルームの無窓化
● 監視カメラの設置
空きスペースの有無
データセンターの空きスペースやラックの有無も重要なチェックポイントの一つです。
業務で扱うシステムやデータは増加傾向にあるため、システムを新しく導入した場合、サーバーを増築する必要があります。
ですが、データセンターに空きスペースが無いと、データを保管できず新たに別のデータセンターの用意が必要です。
新たにデータセンターを活用する場合はサーバー増築費用と比べ、コストが高くなります。
業務で扱うデータやシステムが増えたとしても、一つのデータセンターに機密情報を集約できるよう、空きスペースの有無を確認してください。
まとめ
今回の記事では、以下4点について解説してきました。
● データセンターとBCPの概要
● データセンターを活用するメリット
● BCP対策の必要性
● 災害対策への強化方法
データセンターを活用すると、社内に専用のサーバールームを設置する必要が無くなり、ランニングコストを大幅に削減できます。
大容量サーバーを選択すれば、データ容量増大に伴うサーバー増設の機会を最小限に抑えられるからです。
また、自然災害・不法侵入・サイバー攻撃への強力なセキュリティ対策も講じられており、情報漏洩を過度に心配する必要はありません。
仮に自然災害やサイバー攻撃の被害を受けても早期に事業復旧が望める環境を整備でき、取引先に安心感を与えられます。
初めてデータセンターの導入を検討している場合、わからない点も多いでしょう。
この記事で紹介したデータセンターの選び方やネットワーク環境の再整備を参考に、データセンターの選定やBCP対策の強化を進めてください。
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